ベランダに出たら鳥の羽が落ちている。たった1〜2枚ならまだしも、何日も続けて見かけたり、同じ場所に複数枚落ちていたりする場合は要注意です。
近くに鳥の巣がある可能性が高く、放置すると健康被害や法律トラブルに発展するリスクがあります。
この記事では、ベランダに羽が落ちている原因と巣との関係、そして今すぐできる安全な対処法をまとめて解説します。
もくじ
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ベランダに羽が落ちてる=鳥の巣が近い?見分けるポイント
鳥の羽が落ちる原因はいくつかありますが、ベランダという限られた場所に局所的・継続的に落ちている場合は、近くに巣がある可能性が高いといえます。
鳥は年に1回程度、羽が生え変わる「換羽」という自然現象を経験します。この時期に羽が抜け落ちますが、通常は広範囲に散らばるため、特定の場所だけに集中することは稀です。
一方で、営巣中の鳥は巣の周辺で活動時間が長く、羽が集中して落ちやすい傾向があります。また、鳥同士の争いや外敵との接触があった場合も、羽が大量に飛散することがあります。
こんな状況なら巣が近い可能性大
- 同じ場所に何度も羽が落ちている
- 羽だけでなく糞も増えてきた
- 室外機の裏や手すりの隙間で鳥の気配がする
- 早朝や夕方に鳴き声が聞こえる
特に鳩・スズメ・ツバメは人家周辺に営巣しやすい鳥種です。鳩は室外機裏や手すりの隙間、スズメは屋根瓦や雨樋、ツバメは軒下などを好んで巣を作ります。
放置厳禁!鳥の巣がもたらす3つのリスク
ベランダに羽が落ちている状態を放置すると、以下のようなリスクが発生します。
1. 感染症リスク
鳥の糞や巣の周辺には、真菌による感染症のリスクがあります。
厚生労働省や国立感染症研究所によると、鳥の糞が乾燥して飛散すると、ヒストプラズマ症やクリプトコックス症といった呼吸器系の感染症を引き起こす可能性があります。
少量・短期間の接触では発症リスクは低いものの、長期間にわたって糞や汚染された環境にさらされ続けると、リスクが高まります。
2. 寄生虫・建物被害
巣や糞が蓄積すると、ダニやノミが発生しやすくなります。また、糞には酸性の成分が含まれており、金属部分の腐食や排水の詰まり、電気設備の短絡などを引き起こすことも報告されています。
3. 法律トラブル
意外に思われるかもしれませんが、卵やヒナのいる巣を無許可で撤去すると法令違反となる可能性があります。
鳥獣保護管理法では、鳥・卵・ヒナが保護対象とされており、違反した場合は1年以下の懲役または100万円以下の罰金が科される場合があります。自宅のベランダであっても、この法律は適用されます。
また、賃貸物件の場合は管理会社への連絡が必要です。独断で対処すると契約違反になるリスクもあるため注意しましょう。
今すぐできる安全な対処法
鳥の巣が確認できていない段階、または巣作りの初期段階であれば、自分で対処できることがあります。
羽・糞の安全な清掃方法
まず、落ちている羽や糞は素手で触らず、必ず手袋とマスクを着用して処理しましょう。
乾燥した糞は飛散しやすく、吸い込むと感染リスクが高まります。そのため、糞を霧吹きなどで湿らせてから、ペーパータオルなどで拭き取ることが推奨されています。
処理後は、清掃箇所をアルコールや次亜塩素酸ナトリウムで消毒し、使用した手袋やペーパーはビニール袋に密閉してから廃棄してください。
巣作りを防ぐ予防策
すでに鳥が頻繁に訪れている場合は、物理的に止まり場や侵入口を塞ぐことが有効です。
- 室外機の裏や隙間をネットや板で覆う
- 手すりに鳥よけスパイクを設置する
- ベランダに防鳥ネットを張る
ただし、鳥種によって有効な対策が異なるため、一般的な対策で効果が出ない場合は専門業者への相談を検討しましょう。
すでに巣がある場合は専門業者に相談を
以下のような状況では、自己判断での対処は避け、専門業者や自治体への相談が必要です。
- 巣に卵やヒナがいる可能性がある
- 糞や巣の量が多く、自分では処理しきれない
- 法的な判断が必要な状況
費用の目安としては、巣の撤去が3万円前後、清掃・消毒が1〜3万円、防鳥ネットの設置が平米あたり3,000〜5,000円程度が一般的です。ただし、鳥種や施工範囲、高所作業の有無によって変動します。
なお、巣を撤去しても翌年再び営巣される可能性があります。一度安全な場所として認識されると、鳥は同じ場所に戻る習性があるためです。撤去後は必ず再発防止策を実施しましょう。
まとめ:羽が落ちていたらすぐに確認と対策を
ベランダに鳥の羽が落ちている場合、特に継続的・局所的であれば、近くに鳥の巣がある可能性が高いサインです。
放置すると感染症や建物被害のリスクがあり、卵やヒナがいる巣を無断で撤去すると法令違反になる恐れもあります。
まずは周辺を確認し、羽や糞を安全に清掃してください。巣が確認できた場合や、自分では対処できない状況であれば、早めに専門業者や自治体に相談することをおすすめします。

